ユーザー事例

FossIDのユーザー事例をご紹介しています。

株式会社セガ様

FossIDユーザー事例

社内のエキスパートが高く評価した「FossID」
既存の管理プロセスへスムーズに組み入れて
OSS チェック作業の大幅な効率化に成功

「ゲーム」は、日本が世界で高い競争力を発揮できるコンテンツだ。「セガ」は、国内のみならず世界中で人気のあるゲームタイトルを開発している。同社では、ゲーム開発に使用するオープンソースソフトウェア(OSS)の管理を効率的に実施するためのツールとして、テクマトリックスが提供する「FossID」を活用している。採用の経緯や導入後の社内での評価について、株式会社セガ 技術本部 開発IT 支援部のメンバーに話を聞いた。
デジタル技術の進歩は、ゲームを含むデジタルエンタテインメントのビジネスモデルに変化を起こした。通信インフラとしてのインターネットの活用が進み、消費者がコンテンツを楽しむプラットフォームは、家庭用ゲーム機やアミューズメント施設から、PC やスマートデバイスへと広がりを見せている。急速に変化する技術環境や市場ニーズに対応しつつ、価値の高いコンテンツを効率的に生み出していく上で、今やOSS の活用は不可欠だ。

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ブラザー工業株式会社様

FossIDユーザー事例

人手によるOSS管理に限界を感じシステム化
高いコードスニペット検出率で
「FossID」をOSS管理の技術基盤に採用

電化製品や電子機器の開発において、機器に求められる機能の多様化に伴い「ソフトウェア」の重要性が増している。多様なニーズに応えるソフトウェアを、効率的に開発していく上で、オープンソースソフトウェア(OSS)を適切に活用できるスキルとプロセスは、メーカーにとって欠かせないものになっている。プリンター(複合機)、ラベルプリンターをはじめ、ミシン、産業用機械、業務用カラオケ機器等の開発製造を手がけるブラザー工業。
「当社では、主に2000年代以降、徐々にOSSを活用する機会が増えてきました」と話す。OSS活用が進むに従い、徐々に課題として浮上してきたのが「OSSの適切な管理」だった。「製品開発にOSSを活用したいという声が出始めた時、どんなOSSを、どのように使うべきかという社内ルールを定めました。それ以来、OSS活用については、比較的慎重に進めてきたのですが、OSSの利用範囲が拡大する中で、これまでのやり方を、よりシステマティックにしていく必要に迫られました」。当初のルールでは、製品にOSSを利用する場合、開発担当者が知財部門にOSSの出自やライセンス等について調査を依頼し、問題無い事を確認の上、製品開発プロジェクトで承認を取るプロセスをとっていた。「OSSの種類や量が増えるにつれ、自己申告による、人の手に頼ったOSS調査・管理には限界を感じるようになりました。ミスによる申告漏れや、開発者自身が意図せずにOSSを使ってしまう懸念も払しょくできませんでした。」こうした課題を解決するため、同社では、テクマトリックスが提供するOSS管理ツール「FossID」を導入し、OSS管理の自動化と効率化を進めている。

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株式会社デンソー様

FossIDユーザー事例

ソフトウェア開発体制の強化に合わせてOSS の活用ルールを全社で標準化

国内最大手の自動車部品メーカーである株式会社デンソー(以下、デンソー)では、自動車業界において今後ますます重要性が高まるソフトウェア開発力の強化を念頭に、組織と人材の強化に着手している。「これまで、社内の各ドメインで進化させてきたソフトウェア技術と開発ノウハウを集約し、クロスドメインで価値を提供できる組織へと刷新を進めています」と話す。組織改革に加えて、人材の教育や採用を通じ、先進的なソフトウェア開発を担う技術者の拡充にも注力している。同社では、そうしたソフトウェア戦略の強化にあたり、「OSS」(オープンソースソフトウェア)の利用状況把握やライセンス遵守を目的として、テクマトリックスが提供するOSSライセンス&セキュリティ管理ツール「FossID」を採用した。
近年、商用プロダクトの開発にあたって、その一部にOSSを活用することは一般的になっている。一方で、利用するOSSの種類や量が増えることで、各OSSのライセンスを遵守したり、使用したOSSに発見された脆弱性への対応を実施したりといった取り組みにかかる、企業側の作業負担も増大している。デンソーにおいても、手がける事業領域の拡大に伴い、開発効率の向上を主な目的として、製品開発にOSSを活用する機会が増加しているという。「当社でも、2012年ごろから、まずはナビゲーションシステムやDCM(Data Communication Module)の領域で、OSSの活用が始まりました。当初は、各事業部門で独自にOSS活用のルールを決め、ツールを使ってライセンスへの準拠を行っていました。しかし、OSS活用がさまざまな領域で拡大していることを背景に、2018年以降は、OSS活用と管理についての全社標準のルールを定めて展開しています」

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